インド「ベンガルール・デザイン・ウィーク2024」出展・視察ツアー プレ説明会

クリエイティブクラスターフォーラム

メビックでは、今年12月、大阪のクリエイターを対象に、「ベンガルール・デザイン・ウィーク2024」への出展も兼ねたインド・ベンガルール(旧称:バンガロール)研修ツアーを実施する予定です。
そこで、今回は、ツアー参加者募集開始に先駆け、昨年10月に「インド・ベンガルール インパクト・デザインの取り組み」をテーマに講演をしていただいた、インド・デザイナー協会のジェイコブ・マシュー氏を再びメビックにお招きし、プレ説明会を開催します。ジェイコブ氏に、「デザインを通してベンガルールの街の未来について考える」をテーマに毎年行われている街を挙げてのイベント「ベンガルール・デザイン・ウィーク」について、また、世界デザイン機構(WDO)*1によりワールド・デザイン・プロトポリス(WDP)*2のパイロットプロジェクト都市として認定されているベンガルールのクリエイティブの現状などについてお伺いするとともに、研修ツアーの予定についてもご案内します。
インド・ベンガルールのデザインの取組や、研修ツアーに関心がある方はぜひご参加ください。
※英日逐次通訳あり(通訳:阪口史保氏)

日時

2024619日(水)19:00〜21:00
開場・受付開始 18:45

会場

メビック(大阪産業創造館 17F)

定員

50名

参加費

無料
※事前予約制です。事前申込みのない当日来場はご参加をお断りいたします。

主催

クリエイティブネットワークセンター大阪 メビック

注意事項

・事前予約制です。事前申込みのない当日来場はご参加をお断りいたします。
・お申込はお一人様につき一件のみ承っています。お連れ様がいらっしゃる場合は別途「大阪産業創造館」にユーザー登録の上、お申込をお願いいたします。
・他の参加者にご迷惑となりますので、開始時刻から30分経過後は入場をお断りする場合があります。

Jacob Mathew氏(ジェイコブ・マシュー)

インドデザイナー協会(Association of Designers of India)全国評議会副会長
インダストリー財団(Industree Foundation)メンター

インド国立デザイン大学(National Institute of Design)でプロダクトデザインを学び、1985年、インドの小売業界の発展に重要な役割を果たしたTessaract Design(後のIdiom Design and Consulting LTD / 2005-2021)を共同設立。約25年にわたり、デザインによるビジネスの変革に取り組む。その後、2011年にはインドの農村部に安全な飲料水を供給する社会的企業Spring Health Water (India) Pvt Ltdを共同設立し、また、デザイン教育機関であるSrishti Manipal Institute of Art Design and TechnologyのImpact Edge Lab所長、女性の貧困問題に取り組むインダストリー財団メンターを務めるなど、近年では、ビジネス、デザイン、起業家精神を活用し、経済ピラミッドの底辺からのインド・アフリカの社会変革に貢献している。「ワールド・デザイン・プロトポリス」チームメンバー。

https://www.adi.org.in/
https://www.industree.org.in/

ジェイコブ・マシュー氏

阪口史保氏(さかぐち しほ)

Hoshitry Impact LLC 代表パートナー

べンガルール在住。日本とインド両国を結ぶコーディネーターとして10年の経験を持つ。 日本のベンチャーキャピタルにて13年間にわたり、投資育成、ファンド設立・運営、ビジネスアライアンスまたインキュベーションマネージャーとして起業家育成やベンチャー企業と大企業間の連携に取組んだ後、インド・べンガルールに移転。現地で培ったネットワークとビジネスモデル構築力により日本企業の事業開発を伴走型で支援。特に日本とインドの技術連携を推進することに情熱を持って取り組んでいる。

https://www.hoshitry.com/

阪口史保氏

大阪産業創造館(メビック関連施設 以下産創館)ウェブサイトからお申込みください。産創館ウェブサイトのご利用は、初回のみユーザー登録が必要です。
※電話、メールでのお申し込みは受け付けておりません。

*掲載内容は、掲載時の情報に基づいています。

免責事項

本イベントへの参加、出展者並びに参加者の責に帰す本イベント会場内での事故、出展事業者の説明内容・事業内容・経営状況、出展事業者の商品・技術・サービス及び出展事業者との商談・取引・契約などについて、公益財団法人大阪産業局は何ら保証等するものではなく、これら及びこれらに基づいて生じたいかなるトラブル・損害についても、一切責任を負いません。